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GPUリソースを効率活用するRender Network、仮想通貨レンダートークン(RENDER)とは? 9月7日、bitbankに国内初上場予定

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

Render Network(RNDR)の概要

Render Networkは、分散型のクラウドレンダリングプラットフォームであり、GPU(Graphics Processing Unit)の余剰計算能力を持つ人々と、その力を求めるクリエイターをマッチングする市場を形成している。

自動化された評価(レピュテーション)システムとタスク割り当てメカニズムを採用しており、急増しているGPUリソースの需要に応える形で効率的な運用が可能となっている。

GPUの所有者はRender Networkを通じて、クリエイターにその計算能力を貸し出し報酬を得る。クリエイターは、必要なレンダリング能力を手軽に確保できる。Render Networkによれば、従来のレンダリング手法に比べて、映画クオリティの作品を数分の一の時間で生み出せるという。

レンダリングとは

レンダリング(rendering)とは、コンピューターがデータを処理して物体の形状や質感、光源などを高品質な画像や映像、音声として再現する技術。3Dアニメーション、ゲーム・メタバース開発、動画制作、ウェブサイトのデザインなど、多くのクリエイティブ分野で用いられている。

新たなテクノロジーの進展、例えば高性能コンピューティング、AI(人工知能)、機械学習、ブロックチェーン、仮想通貨マイニング、自動運転などが、GPUの需要を急速に高めている。市場調査会社Mordor Intelligenceによると、GPU市場は2023年の約4168億ドルから、2028年には1兆7208億ドルへと大きく成長する見込みで、年平均成長率(CAGR)は32.70%にも達するという。

このような状況下で、GPUリソースを効率的に活用し、分散させるソリューションとして、Render Networkの存在意義と関心は高まっている。

仮想通貨レンダートークン(RNDR)

暗号資産(仮想通貨)レンダートークン(RNDR)は、Render Networkのユーティリティトークンとして、イーサリアムのERC-20規格で発行された。このトークンは、サービスの利用料金の支払いや、プラットフォームの運営方針に対する投票(ガバナンス)に使用される。また、GPU所有者は、Render Networkのノードオペレーターとして活動し、計算リソースを提供することで、RNDRトークンを報酬として獲得する。

大手仮想通貨取引所bitbankは2023年9月4日、レンダートークン(RNDR)の取り扱い計画を発表した。RNDRトークンの国内での取り扱いはこれが初めて。9月7日より取引所および販売所で売買可能となり、取引手数料無料キャンペーンも開催する。

OTOY, Inc.と「OctaneRender」

Render Networkは、クラウドグラフィックスの先駆者である米国企業OTOY, Inc.の支援を受けているWeb3プロジェクトだ。Jules Urbach(ジュール・アーバック)氏はOTOYだけでなく、Render Networkの創業者兼CEOでもある。

OTOYのフラッグシップ製品である「OctaneRender」は、GPUを活用した高性能なレンダリングエンジンとして広く知られている。このエンジンは、ビジュアルエフェクトスタジオ、アーティスト、アニメーター、デザイナー、建築家、エンジニアなど、多くのプロフェッショナルに信頼されて使用されている。

2017年に設立されたRender Networkは、OctaneRenderをさらに強化する目的で生まれた。具体的には、イーサリアム・ブロックチェーンで発行されたユーティリティトークン「RNDR」を用い、OctaneRenderのレンダリング能力を拡張し、点在するGPUリソースを取り込むねらい。

プロジェクト全体のデータ検証と支払い処理はイーサリアム・ブロックチェーンに依存しており、これによって透明性とセキュリティが確保されている。さらに、3Dレンダリング作業では、オープンソースのORBXメディア・ストリーミング・フレームワークと連携することで、効率的なレンダリングが可能となる。

Render Networkは、2017年から2018年にかけてのパブリックセールとプライベートセールでの成功を受け、2020年4月に正式に公開された。さらに、2021年12月には、Multicoin Capitalが主導する投資ラウンドで3000万ドル(当時約35億円)を調達した。

Render Networkのアドバイザリーボードには、グーグルの前CEOであるエリック・シュミット氏をはじめ、Basic Attention Token (BAT)を擁する次世代ブラウザ「Brave」、及びMozillaの共同創設者であるブレンダン・アイク氏も名を連ねている。

サービス設計

GPU所有者は、特定のノードソフトウェアを自身のマシンにインストールすることでRender Networkに参加できる。タスクが市場に送信されると、独自のマッチメイキングアルゴリズムが、GPUのスペックや地理的位置、所有者の評価などを考慮して最適なプロバイダーに割り当てる。ここで、RNDRトークンがレンダリング作業の報酬として用いられる。

Render Networkは、ネットワークの信頼性を保証するために独自の「Proof of Render」を構築。ベンチマークテストや自動スコアリングなどを通じて各ノードの性能を評価する。低品質な成果物や、不正な行為が疑われる場合、該当ノードはフラグ付けされる。

Render Networkでは、タスクの複雑性や緊急性、利用可能なリソース量などを考慮した、動的な価格設定モデル(ダイナミック・プライシング)を採用している。さらに、多層価格(MTP)プロトコルが設けられ、クリエイターは、信頼性や優先度に応じてティア1(信頼できるパートナー)、ティア2(優先)、ティア3(エコノミー)から選択できる。

このような設計により、Render Networkはクリエイターに適正価格で高品質なレンダリングサービスを提供し、同時にGPU提供者にもその貢献に見合った報酬を保証している。

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