はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ビットバンク、コスモス(ATOM)取扱開始、手数料無料キャンペーン実施

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用
※このページには広告・PRが含まれます

コスモス(ATOM)新規取扱い

ビットバンクは13日、コスモス(ATOM)の取扱開始を記念した取引手数料無料キャンペーンを開始した。この措置により、ATOM/JPYペアの取引において、メイカーおよびテイカーの手数料が共に0%となる。

ビットバンクが提供するコスモス(ATOM)関連サービスは、現物取引(取引所)での売買、販売所での直接購入、そして「貸して増やす」による資産運用の3種類だ。特に「貸して増やす」サービスでは、ATOMを貸し出すことで最大年率5%の利回りが期待できる。

基本データ(2025年5月13日時点)
  • 暗号資産名称: コスモス(ATOM)
  • 現在価格: 750.82円
  • 時価総額: 3000億円
  • ランキング: 52位*データ元:コインマーケットキャップ

コスモス(ATOM)は、他のブロックチェーンとの 相互運用性(インターオペラビリティ) を持つ特徴的な暗号資産(仮想通貨)。Cosmosエコシステムには、Cosmos SDK を使用したプロジェクトが含まれており、例えばBabylon、Sei、Celestiaなどがある。また、「Interchain Security」 により保護されたチェーンとの連携を通じて、トランザクション手数料をステーカーに分配する仕組みを備えている。

関連:コスモス(ATOM)とは?買い方・ステーキング・特徴・将来性を解説

ビットバンクとは

ビットバンクは、株式会社セレスの持分法適用関連会社であり、「ビットコインの技術で、世界中にあらゆる価値を流通させる」をミッションに掲げる暗号資産取引所運営企業だ。創業以来ハッキング被害ゼロを維持する信頼性の高いセキュリティ技術が特長。40銘柄を超える取扱い暗号資産全てで取引所および販売所を提供している。

ビットバンクでは、ATOMの取扱開始と同日に「暗号資産を貸して増やす」サービスの募集も開始される。このサービスは、最大年率5%の暗号資産を1年後に受け取れるもので、募集月ごとに0.1%から5.0%の範囲で利率が決定される。

さらに、ATOM取扱開始を記念して、ATOM/JPYの取引手数料無料キャンペーンが2025年6月12日(木)午前11時59分まで実施される。

このキャンペーン期間中、ATOM/JPY取引ペアのメイカー・テイカー手数料が共に0%に設定されている。メイカーとは指値注文を出して取引板に並び、市場の流動性を提供する参加者のこと。一方、テイカーはこれらの注文に対して即時約定する取引を行う。通常時はメイカーに-0.02%(リベート)、テイカーに+0.12%の手数料が課される。

ビットバンクは状況により予定(6月12日)よりも早くキャンペーンを終了する権利を保持しているが、その場合は2週間前までに告知するとしている。

関連:仮想通貨取引所bitbankの特徴とおすすめポイントを紹介

本記事は企業の出資による記事広告やアフィリエイト広告を含みます。CoinPostは掲載内容や製品の品質や性能を保証するものではありません。サービス利用やお問い合わせは、直接サービス提供会社へご連絡ください。CoinPostは、本記事の内容やそれを参考にした行動による損害や損失について、直接的・間接的な責任を負いません。ユーザーの皆さまが本稿に関連した行動をとる際には、ご自身で調査し、自己責任で行ってください。

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
05/31 日曜日
11:30
ビットコイン停戦延長報道で下げ渋り、米株動向と中東情勢が焦点に|bitbankアナリスト寄稿
ビットコイン(BTC)対円が1230万円台から1160万円台へ軟化。米・イラン軍事衝突が重石となるなか、停戦60日延長の報道で下げ渋り。米株ETFへの資金流入とトランプ氏の停戦承認が目先の焦点。
09:25
週刊仮想通貨ニュース(5/29)|クラリティー法審議・スペースX・テスラ合併憶測・HYPE上昇の最新動向まとめ
今週は、米クラリティー法の審議の動向、スペースX・テスラ合併の場合の仮想通貨ビットコイン保有数、ハイパーリキッド上昇の要因分析に関する記事が関心を集めた。
05/30 土曜日
13:45
ルミス米議員「今国会を逃せば次は2030年」、クラリティー法案成立促す
米上院のルミス議員は5月30日、仮想通貨市場構造法「クラリティー法」の今国会での成立を逃せば次の立法機会は2030年になると警告した。JPモルガンCEOのダイモン氏は現行案に反対を表明。
13:25
スイ、ユーザー取引を一時停止 三日連続で断続的なネットワーク障害
仮想通貨スイ(SUI)のメインネットが5月30日、エポック移行処理の失敗によりユーザー取引を停止した。v1.72リリースを起点とする障害が3日連続で発生し、バリデーターが修正を実装して復旧した。
10:25
ストラテジー、48億円相当のビットコインをコインベースへ送金 目的は不明
ビットコイン保有企業最大手ストラテジーが約400枚のビットコインをコインベースへ送金し、売却やウォレットシャッフルする可能性が浮上。セイラー会長の発言など最新動向を解説。
10:10
FBI、詐欺拠点摘発で1.2兆円相当の仮想通貨を押収 米政府史上最高額
FBIはアジア・中東に展開する詐欺拠点の一斉摘発で127000BTC超を押収した。カンボジア企業CEOの逮捕など約300人を拘束し、米政府史上最高額の没収となった。
08:30
CFTCがビットコイン無期限先物を解禁、米国機関投資家のオフショア依存に終止符
米CFTCは29日、KalshiEXのビットコイン無期限先物(BTCPERP)を先物契約として承認した。CoinbaseもDeribit経由の仮想通貨デリバティブ提供でノーアクションレターを取得し米国内でのパーペチュアル取引が正式に解禁された。
08:00
Base、Azulアップグレードをメインネットで実施
仮想通貨取引所コインベース支援のイーサリアムL2のBaseは、アップグレードBase Azulをメインネットで実行したことを発表。処理速度や安全性が向上した。
07:30
米財務省、イラン関連仮想通貨の押収累計額が1600億円相当に
米財務省ベッセント長官は、イラン政権に関連する仮想通貨の押収総額が約10億ドルに達したと明らかにした。4月末時点の約5億ドルから倍増しており、ウォレットを直接差し押さえた事例もある。
06:55
NYSE親会社ICE「ハイパーリキッドと相互学習中」 ナスダックより大規模と評価
米インターコンチネンタル取引所(ICE)のスプレッチャーCEOが、Hyperliquidと双方向で協議中と明かした。規制対象取引所での24時間無期限先物提供を認めるよう当局に求めている。
06:15
JPモルガンのダイモンCEO、「銀行界はクラリティー法案を拒否」と明言
JPモルガンCEOジェイミー・ダイモン氏が5月29日のフォックスビジネス出演でクラリティー法の現行案を批判し銀行は受け入れないと発言。上院では複数の優先案件が競合しており、投資銀行TDコーウェンは8月前の成立を困難とみている。
05:00
ステーブルコイン発行企業PaxosがSEC清算機関に登録、仮想通貨関連企業として米国初
Paxosの子会社PSSCが米SECより清算機関として正式登録を受け、仮想通貨関連企業として唯一の中央証券保管機関に認定された。2019年から続く規制当局との7年越しの協議が実を結んだ。
05/29 金曜日
16:14
NTTドコモビジネス、Carbontribe Labsと水資源データアセットの投資活用で共同検討
NTTドコモビジネスとCarbontribe Labsが水資源データアセットの投資活用に向けた共同検討を開始。AIとブロックチェーンで構造化した水資源データを投資判断に接続、2027年前半の商用化を目指す。
15:14
ツルハHDら9社、DCJPYで企業間決済自動化の実証実験が成功
ディーカレットDCPが事務局を務めるデジタル通貨フォーラムが、ツルハHD・イオンスマートテクノロジーら計9社と実施した実証実験の結果を公表。流通業界の標準EDI規格「流通BMS」の受発注データからDCJPYによる支払い・照合までをワンストップで処理し、数人月分の業務削減効果を確認した。
13:50
グレースケール・リサーチがハイパーリキッドを高評価、「デジタル資産分野の傑出した成功事例」
グレースケール・リサーチは最新レポートで、ハイパーリキッドを「現代のデジタル資産業界における傑出した成功事例」と高く評価した。2025年に約2.9兆ドルの永久先物取引高を記録した同プラットフォームが急成長した5つの要因とHYPEトークンの経済モデル、今後の展望とリスクを解説する。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
重要指標
一覧
新着指標
一覧