はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ボラティリティ・シェアーズ、カルダノやステラなど3仮想通貨のETFを計6本上場

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

この記事のポイント
  • ADA、XLM、LINKの1倍・2倍ETF開始
  • SECは5倍超の過激なレバレッジ実効化を拒否

アルトコイン投資の資本効率を最大化へ

米国のETF発行大手ボラティリティ・シェアーズ(Volatility Shares)は4月1日、アルトコイン市場の主要資産に連動する計6本の新規ETFを、米国のCboe BZX証券取引所などで正式に公開した。

今回上場したのは、カルダノ(ADA)、ステラ(XLM)、およびチェーンリンク(LINK)の3つの仮想通貨を対象に、現物リターンに連動する「1倍」と、日次リターンの2倍を追求する「2倍」の各投資成果を提供するファンド群である。

新たに市場投入された銘柄のティッカーは、カルダノが「CRDD(1x)/CRDX(2x)」、ステラが「STLR(1x)/STLU(2x)」、チェーンリンクが「CHNL(1x)/CHNU(2x)」。

最新の市場データ(ETF.com等)によれば、ボラティリティ・シェアーズが展開する全14本以上のETFの合計運用資産残高(AUM)は、3月30日時点で約30億ドルを超えている。特に同社の主力商品であるビットコイン先物2倍ETF「BITX」は、同年3月31日時点で約9.6億ドルのAUMを記録しており、仮想通貨レバレッジETF市場における圧倒的なシェアと流動性を確保している。

一方で、米証券取引委員会(SEC)は、5倍(5x)という極めて高いレバレッジ比率を持つETF計画に対しては、依然として「ルール18f-4」に基づくリスク管理上の懸念から、実効化を許可しない強硬な姿勢を継続している。

2倍レバレッジETFの運用においては、先物やスワップ契約等のデリバティブを駆使して日次の目標リターンを追求するため、中長期保有では複利効果による乖離が発生するリスクがある。そのため、同社はSEC登録投資顧問業者および全米先物協会(NFA)登録の商品プール運営者(CPO)として、各投資家に対し、保有状況を少なくとも1日1回は定期的にモニタリングするよう、厳格なリスク管理を推奨している。

関連記事:ブラックロックのビットコイン利回りETF、数週間以内に上場か SEC修正届出で現実味

ブラックロックが仮想通貨市場向けに準備するカバードコール型ビットコインETF「BITA」の上場が数週間以内に迫っている。利回り追求型の新商品は機関投資家の需要を取り込む可能性があり、ビットコインETF市場の競争激化が予想される。

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
05/31 日曜日
11:30
ビットコイン停戦延長報道で下げ渋り、米株動向と中東情勢が焦点に|bitbankアナリスト寄稿
ビットコイン(BTC)対円が1230万円台から1160万円台へ軟化。米・イラン軍事衝突が重石となるなか、停戦60日延長の報道で下げ渋り。米株ETFへの資金流入とトランプ氏の停戦承認が目先の焦点。
09:25
週刊仮想通貨ニュース(5/29)|クラリティー法審議・スペースX・テスラ合併憶測・HYPE上昇の最新動向まとめ
今週は、米クラリティー法の審議の動向、スペースX・テスラ合併の場合の仮想通貨ビットコイン保有数、ハイパーリキッド上昇の要因分析に関する記事が関心を集めた。
05/30 土曜日
13:45
ルミス米議員「今国会を逃せば次は2030年」、クラリティー法案成立促す
米上院のルミス議員は5月30日、仮想通貨市場構造法「クラリティー法」の今国会での成立を逃せば次の立法機会は2030年になると警告した。JPモルガンCEOのダイモン氏は現行案に反対を表明。
13:25
スイ、ユーザー取引を一時停止 三日連続で断続的なネットワーク障害
仮想通貨スイ(SUI)のメインネットが5月30日、エポック移行処理の失敗によりユーザー取引を停止した。v1.72リリースを起点とする障害が3日連続で発生し、バリデーターが修正を実装して復旧した。
10:25
ストラテジー、48億円相当のビットコインをコインベースへ送金 目的は不明
ビットコイン保有企業最大手ストラテジーが約400枚のビットコインをコインベースへ送金し、売却やウォレットシャッフルする可能性が浮上。セイラー会長の発言など最新動向を解説。
10:10
FBI、詐欺拠点摘発で1.2兆円相当の仮想通貨を押収 米政府史上最高額
FBIはアジア・中東に展開する詐欺拠点の一斉摘発で127000BTC超を押収した。カンボジア企業CEOの逮捕など約300人を拘束し、米政府史上最高額の没収となった。
08:30
CFTCがビットコイン無期限先物を解禁、米国機関投資家のオフショア依存に終止符
米CFTCは29日、KalshiEXのビットコイン無期限先物(BTCPERP)を先物契約として承認した。CoinbaseもDeribit経由の仮想通貨デリバティブ提供でノーアクションレターを取得し米国内でのパーペチュアル取引が正式に解禁された。
08:00
Base、Azulアップグレードをメインネットで実施
仮想通貨取引所コインベース支援のイーサリアムL2のBaseは、アップグレードBase Azulをメインネットで実行したことを発表。処理速度や安全性が向上した。
07:30
米財務省、イラン関連仮想通貨の押収累計額が1600億円相当に
米財務省ベッセント長官は、イラン政権に関連する仮想通貨の押収総額が約10億ドルに達したと明らかにした。4月末時点の約5億ドルから倍増しており、ウォレットを直接差し押さえた事例もある。
06:55
NYSE親会社ICE「ハイパーリキッドと相互学習中」 ナスダックより大規模と評価
米インターコンチネンタル取引所(ICE)のスプレッチャーCEOが、Hyperliquidと双方向で協議中と明かした。規制対象取引所での24時間無期限先物提供を認めるよう当局に求めている。
06:15
JPモルガンのダイモンCEO、「銀行界はクラリティー法案を拒否」と明言
JPモルガンCEOジェイミー・ダイモン氏が5月29日のフォックスビジネス出演でクラリティー法の現行案を批判し銀行は受け入れないと発言。上院では複数の優先案件が競合しており、投資銀行TDコーウェンは8月前の成立を困難とみている。
05:00
ステーブルコイン発行企業PaxosがSEC清算機関に登録、仮想通貨関連企業として米国初
Paxosの子会社PSSCが米SECより清算機関として正式登録を受け、仮想通貨関連企業として唯一の中央証券保管機関に認定された。2019年から続く規制当局との7年越しの協議が実を結んだ。
05/29 金曜日
16:14
NTTドコモビジネス、Carbontribe Labsと水資源データアセットの投資活用で共同検討
NTTドコモビジネスとCarbontribe Labsが水資源データアセットの投資活用に向けた共同検討を開始。AIとブロックチェーンで構造化した水資源データを投資判断に接続、2027年前半の商用化を目指す。
15:14
ツルハHDら9社、DCJPYで企業間決済自動化の実証実験が成功
ディーカレットDCPが事務局を務めるデジタル通貨フォーラムが、ツルハHD・イオンスマートテクノロジーら計9社と実施した実証実験の結果を公表。流通業界の標準EDI規格「流通BMS」の受発注データからDCJPYによる支払い・照合までをワンストップで処理し、数人月分の業務削減効果を確認した。
13:50
グレースケール・リサーチがハイパーリキッドを高評価、「デジタル資産分野の傑出した成功事例」
グレースケール・リサーチは最新レポートで、ハイパーリキッドを「現代のデジタル資産業界における傑出した成功事例」と高く評価した。2025年に約2.9兆ドルの永久先物取引高を記録した同プラットフォームが急成長した5つの要因とHYPEトークンの経済モデル、今後の展望とリスクを解説する。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
重要指標
一覧
新着指標
一覧