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- アンザとジャンプ・クリプトが独立研究でFalconを選定
- 現時点では移行不要、必要時に迅速対応できる計画を整備
主要２チームが独立研究で同じ結論に
ソラナ（SOL）財団は27日、量子コンピュータへの対応状況を整理したブログ記事を公開した。量子耐性（ポスト量子）署名方式の最有力候補として「Falcon」を選んだと発表するとともに、その経緯として、主要開発チームであるアンザ（Anza）とジャンプ・クリプト（Jump Crypto）のファイアダンサーが、独立して行った研究で同一の結論に至ったと説明した。両チームはすでにGitHub上でFalconの初期実装を公開している。
両チームはポスト量子暗号（PQC）のデジタル署名方案を検討した結果、Falconを選定した。Falconは、ソラナのような高スループットのブロックチェーンにも対応できるよう、署名サイズをコンパクトに保つ設計がなされている。米国国立標準技術研究所（NIST）が標準化を進める候補の一つであり、他のポスト量子署名方式と比較して最も小さい署名サイズを実現している点が評価された。
ジャンプ・クリプトは、Falconの署名検証が整数演算のみで構成されており、実装が比較的シンプルである点を指摘。また、署名処理はオフチェーンで行われるため、ウォレット開発者とバリデータがそれぞれ、自身の署名・検証処理を独立して管理・最適化できる点も、Solanaのような高スループットチェーンにとって重要なメリットであると説明した。
財団は、現時点で量子耐性デジタル署名への移行は不要であり、近い将来に必要性が生じる可能性も低いと説明している。
一方で、必要な時期が到来した場合に備え、十分に検討された明確な移行計画が存在すると強調。その際の移行作業は対応可能な範囲に収まり、適切なタイミングで迅速に実施されるため、ネットワーク性能への影響は限定的となるとの見方を示している。
ソラナ財団は、将来的な量子コンピューターの台頭が、ブロックチェーンの暗号基盤を脅かす可能性があるとの認識を示した。実用化にはなお数年の猶予があるとの見通しながら、中長期的なリスクを見据えた研究と準備は不可欠であると強調。ソラナはこうした対応にいち早く着手しており、業界をリードする形で対策を進めていると強調した。
現在の量子対応ロードマップの概要として、財団は以下を示している。
- 量子コンピュータに関する研究を継続し、Falconおよびその代替案の評価を続ける
- 量子コンピュータが現実的な脅威となった場合、新しいウォレットにポスト量子方式を採用する
- 既存のウォレットを、選定されたポスト量子方式へ移行する
関連記事：ソラナ、テストネットで耐量子署名を導入 量子コンピュータ対策で業界をリードか
ソラナ財団は量子コンピュータの脅威に備え、テストネットに耐量子署名を導入した。Project Elevenとの提携により実証実験に成功し、実用的な量子耐性が確認された。
エコシステムに広がるポスト量子の取り組み
ソラナの量子耐性への取り組みは、コアプロトコルの枠を超えてエコシステム全体に広がっている。
コミュニティ主導の研究開発チームであるBlueshiftは、2年以上にわたり、ソラナ上で量子耐性の保管ソリューション「ソラナ・ウィンターニッツ・ボールト」（Winternitz Vault）を運用してきた。
この量子耐性技術は、ハッシュベースの署名である「Winternitz One-半角記号は利用せず、全角記号のみにして下さい。 Time Signature（WOTS）」を基盤としており、ソラナの既存プロトコルを変更することなく、オプトイン形式で量子コンピュータ耐性のある保管機能を提供する。
関連記事：量子コンピュータ時代の仮想通貨、グーグルがBTC等主要チェーンの「現在の対応度」を分析
グーグルによる主要仮想通貨の耐量子計算機暗号（PQC）への移行ステータスおよび脆弱性評価を解明。ブロック生成時間が長いビットコイン特有のリスクや、1500億ドル規模に及び現実資産市場に対する潜在的な被害が、同社の最新研究データとともに定量化されている。
米グーグル・クアンタムAI（Google Quantum AI）は今年発表した論文で、この取り組みを現時点で利用可能な実用的な量子耐性保管ソリューションの好例として評価している。
