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今週の主要仮想通貨材料まとめ、キヨサキのBTC・ETH関連投稿やXRP現物ETFの需要増など

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

暗号資産(仮想通貨)の材料まとめ

前週比の騰落率(9土〜15金)

  • ビットコイン(BTC):81,132ドル +1.6%
  • イーサリアム(ETH):2,274ドル 0.0%
  • XRP(XRP):1.49ドル +7.6%
  • ソラナ(SOL):91.92ドル +4.5%

時価総額上位の暗号資産(仮想通貨)銘柄を中心に、過去1週間の材料をまとめた。

時価総額1位:ビットコイン(BTC)

アーサー・ヘイズ、AI投資とドル流動性拡大でビットコインに追い風と分析

アーサー・ヘイズが新論考を公開。AI覇権争いによる信用膨張と米イラン開戦を背景に、ビットコインの強気相場が本格化すると主張した。

レイ・ダリオ「ビットコインは安全資産ではない」、セイラーが反論

ブリッジウォーター創業者のレイ・ダリオ氏が、ビットコインのプライバシー欠如やハイテク株との相関性を指摘し、ゴールドへの支持を再表明。これに対しストラテジーのマイケル・セイラー氏はデジタル資本としての優位性を強調し、パフォーマンスの差を指摘して真っ向から反論した。

ストラテジーの優先株需要、月中旬のビットコイン買い圧力に=K33分析

仮想通貨調査会社K33は、ストラテジーの優先株STRCが毎月15日の配当落ち日に向けてビットコイン買い需要を高め、中旬相場を支える構造的要因になっていると分析した。

キヨサキ氏、インフレ警告 金・銀・ビットコイン・イーサリアムで資産防衛促す

著名投資家キヨサキ氏がXに投稿し、イラン情勢と国家債務を背景にインフレリスクを警告。金・銀・ビットコイン・イーサリアムによる資産防衛を呼びかけた。

関連:ビットコインの買い方|初心者が知るべき投資メリット、リスク、最適な取引所選び

時価総額2位:イーサリアム(ETH)

イーサリアム財団、78億円相当のETHをステーキング解除 Glamsterdam準備と体制刷新も発表

イーサリアム財団は2万1271ETHをアンステーキング。同時に開発者会合でGlamsterdamの準備状況を公表し、200Mガスリミット下限とプロトコルクラスター長3名の刷新も発表した。

不正承認に対処 イーサリアム財団、取引の「ブラインド署名」廃止へ

イーサリアム財団のトリリオン・ダラー・セキュリティ・イニシアティブは5月12日、取引承認を人間が読める形式で表示する「クリアサイニング」の公開標準を発表。ブラインド署名による損失防止を目指す。

関連:イーサリアムの買い方|初心者が知るべき投資メリット、リスク、おすすめ取引所選び

時価総額4位:XRP

米国のXRP現物ETF、11日に40億円超が純流入 約4カ月間で最大規模

仮想通貨XRPの米国の現物ETFは11日、約41億円の資金が純流入した。この純流入額は、1月5日に約73億円が純流入して以降の約4カ月間で最大規模である。

関連:XRPの買い方|初心者が知るべき投資メリットと注目点、最適な取引所選び

時価総額7位:ソラナ(SOL)

ソラナの新コンセンサス「Alpenglow」、テストネット稼働開始

ソラナの研究開発企業Anzaは11日、新コンセンサス「Alpenglow」がテストクラスターで稼働開始したと発表。メインネット移行は今年第3四半期末から第4四半期初めを想定。

ナスダック上場Upexi、ソラナ保有9%増 ステーキング収益5.5億円相当

ナスダック上場のUpexiが四半期決算を発表。仮想通貨SOL保有量を前四半期比9%増加させ、売上高は460万ドルに拡大。純損失1億930万ドルのうち9230万ドルは非現金の未実現評価損となった。

ソラナ基盤ジュピター、ビットワイズ関与のレンディング市場をローンチ 機関マネー取り込み狙う

ソラナブロックチェーン基盤のジュピターは、仮想通貨運用企業ビットワイズが関与するレンディング市場をローンチ。機関レベルの監督をDeFiレンディング市場に提供する。

DeFiデベロップメント2026年1~3月期決算、ソラナ保有拡大と転換社債買い戻しを報告

仮想通貨ソラナのトレジャリー企業DeFiデベロップメントが1~3月期決算を発表。1株当たりSOLが前年比で増加した。独自バリデータで高利回りを実現している。

関連:ソラナ(SOL)の買い方|初心者が知るべき投資メリット、リスク、最適な取引所選び

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ビットコイン(BTC)対円が1230万円台から1160万円台へ軟化。米・イラン軍事衝突が重石となるなか、停戦60日延長の報道で下げ渋り。米株ETFへの資金流入とトランプ氏の停戦承認が目先の焦点。
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週刊仮想通貨ニュース(5/29)|クラリティー法審議・スペースX・テスラ合併憶測・HYPE上昇の最新動向まとめ
今週は、米クラリティー法の審議の動向、スペースX・テスラ合併の場合の仮想通貨ビットコイン保有数、ハイパーリキッド上昇の要因分析に関する記事が関心を集めた。
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米上院のルミス議員は5月30日、仮想通貨市場構造法「クラリティー法」の今国会での成立を逃せば次の立法機会は2030年になると警告した。JPモルガンCEOのダイモン氏は現行案に反対を表明。
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Paxosの子会社PSSCが米SECより清算機関として正式登録を受け、仮想通貨関連企業として唯一の中央証券保管機関に認定された。2019年から続く規制当局との7年越しの協議が実を結んだ。
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