ビットコイン現物ETF「10日で9日流出」は買いシグナルか、Santimentが逆張りの論理を分析

この記事のポイント

Santimentは個人投資家の投げ売りと逆張り分析
ファンディング過熱で短期リスクも併存

複数のオンチェーン指標が積み増しの好機を示す

オンチェーン分析プラットフォームのサンティメント（Santiment）は23日、2026年5月第3週の週次レポートを公開した。ビットコインが7万7,500ドル付近で推移し8万ドル回復が焦点となるなか、現物ETFからの資金流出が過去10日間のうち9日続いている状況をどう読むべきかを中心に分析を展開した。

Santimentのアナリストはこの流出を個人投資家の投げ売りによる「逆張り指標」と位置づける。ETFフローはスマートマネーよりも個人投資家の心理を映しやすく、過去のサイクルでも同様の流出局面が中長期的な買い場と重なる傾向があったと指摘する。

ビットコイン（BTC）対円相場は今週、米・イラン停戦交渉への期待感を背景に1230万円台で底堅く推移。原油価格や米金利の動向が上値を抑えるなか、停戦合意が実現すれば200日移動平均線の突破も視野に入る。

オンチェーン指標もこの見方を裏付ける。MVRV（時価総額・実現価値比率）の30日値は−2.2%、365日値は−17.2%と平均保有者が含み損を抱える水準にあり、パニック売りが抑制されやすい環境が整っているとした。

個別銘柄ではHYPEがETF上場への期待から36%高となり時価総額ランキング10位に浮上、NEARは約50%高、ONDOは25%高と騰勢が目立った。

一方でイーサリアム（ETH）を巡っては、ハーバード大学が8,700万ドル分のETH ETFポジションを1四半期で全額売却したほか、イーサリアム財団研究者の辞任報道も重なり、ネガティブセンチメントが2023年以来の低水準に達した。

しかしSantimentはETHの非ゼロウォレット数が1億9,292万に達し、ビットコインの約5,900万の3倍超であることを示し、ネットワーク崩壊論はデータと乖離していると反論する。

警戒シグナルも存在する。ビットコインの強気・弱気コメント比率は2.23と2026年で最も楽観的な水準に達しており、過去の同水準では短期的な調整が起きやすかった。先物ファンディングレートも1月の急落直前に近い偏りを示しており、ロング集中による清算リスクを示唆する。

クジラ層（10〜1万BTC保有）は直近4週間で約2万2,823BTCを売り越しており、個人投資家のみが買い支える構図が続く間は上昇の持続性に疑問符がつくとSantimentは分析する。

今週のレポートはシグナルが交錯する難しい局面を描き出した。ETF流出・低MVRV・ETHへの悲観論はいずれも逆張り的なポジティブ要素と読める一方、歴史的な高水準の強気センチメントとロング偏重のファンディングレートは短期リスクを示唆する。

Santimentは「価格だけでは方向感は掴めない。複数のオンチェーン指標の同時確認が不可欠だ」と強調し、ヘッドラインではなくデータを軸に判断することを勧めている。